【書評】 三浦英之『南三陸日記』 （2019年2月刊、集英社文庫、550円＋税）
「遺体はどれも一か所に寄せ集められたように折り重なっていた。」
「リボンを結んだ小さな頭が泥の中に顔をうずめている。
細い木の枝を握りしめたままの三〇代の男性がいる。
消防団員が教えてくれた。
『津波は引くとき、川のようになって同じ場所を流れていく。
そこに障害物があると、遺体がいくつもひっかかってしまう・・・』。」
「遺体は魚の腹のように白く、濡れた布団のように膨れ上がっている。
涙があふれて止まらない。
隣で消防団員も号泣していた。」
本書は、震災直後から約一年間、朝日新聞に連載された「南三陸日記」という短いコラム（2012年に単行本化）に、2018年取材の「再訪」を加えて文庫化したものである。
震災から9年を経た現在ではあるが、本書にはまだその当時の悲惨さ、深刻さを思い起こす文章が並んでいる。その内容は、短い文章の連なりではあるが、心を引きつける。
「誰のために記事を書くのか。
その命題を忘れないよう、毎朝通う場所がある。／津波で骨組みだけになった南三陸町役場の防災対策庁舎。
危機管理課職員だった故・遠藤未希さん（二四）が、津波の直前まで防災無線で住民に避難を呼びかけ続けた建物だ。
何度も顔を合わせる人がいる。／ 三浦ひろみさん（五一）。危機管理課の課長補佐として遠藤さんと一緒にマイクを握っていた夫の毅さん（五一）は、今も行方がわかっていない。（略）
あの日、公務員の次男（二〇）は、車の中で防災無線を聞いた。『避難しろ』と必死に叫ぶ父の声に促され、高台に逃げて助かった。／声は『ガガガ』という雑音にかき消された。
『どうしても彼に伝えてあげたいんです』と三浦さんは言った。／『メッセージ、ちゃんと届いたみたいだよって、そして、あなたと暮らせて、私はとても幸せでしたって』」
ここで著者は立ち止まる。
「まるで広島の原爆ドームのように、廃墟になった南三陸の町に建つ。／何を書くべきか。／答えは『現実』が教えてくれる。」
本書は、大震災の被害者とともに生活し、寄り添う中で彼らの心を駆けめぐる哀しみ、怒り、絶望、そして少しばかりの希望を描き出す。
失なわれた命、新たに生まれてきた生命、被災地からの避難や学校や生活の再開等々、本書に載ったさまざまな切り口をぜひ読んでいただきたい。
ただ巻末に新たに書かれた「再訪 二〇一八年秋」から、少しだけ引用する。上に出てきた遠藤未希さんの夫であったＡさんと著者の会話である。
「Ａさんとの会食は取材が目的ではなかったため、私はそれまで未希さんのことにできるだけ触れないようにしていたが、Ａさんが突然未希さんについて話し始めたので、私は禁を破って一つだけ彼に尋ねた。
その回答を、私は一生忘れないでおこうと思った。／私は彼にこう聞いたのだ。
『今でもやっぱり未希さんのこと、思い出す？』／
彼は答えた。／『いや、全然』／『全然？』
『「忘れた」ことなんてないんです。だから「思い出す」こともないんです──』
そう言うと、Ａさんは腕全体で体を隠すようにして、低く声を上げて泣き始めたのだ。」
今も続くこの現実をどう受け止めて進むべきか。
時折りしも東北大震災の慰霊式が、来年で10年を迎えるということで政府主催が取りやめになるというニュースが2020年1月21日に出されたばかりであるが、課題はまだまだ山積されたままであることは言うまでもない。本書が、コラムの一ページごとに挿入されている写真とともに、大震災の風化に歯止めをかけるささやかな一歩であることを願う。（Ｒ） 続きを読む
軍事的に予期できなかったもう一つの手痛い現実は、イランの報復攻撃の一環として行われた、米軍のアイン・アル・アサド軍事基地への攻撃は、イラン側のこれ以上エスカレーションしない、死傷者を出さないという配慮から3時間前に通告されていたにもかかわらず、イランがアメリカの目標を非常に正確に爆撃し、しかも米軍側は、発射された13発の弾道ミサイルのただの一つも迎撃して、撃ち落とすことができなかったことである。（
この選挙で、保守党のジョンソン首相は、徹底して混迷する状況を打開するキーワードとして「ブレグジットを終わらせる（Get Brexit Done）」を前面に打ち出したが、重要なことは、同時に労働党の政策を横取りする策に出たことである。実行する気もなければ、政策的裏付けもないにもかかわらず、これまでの保守党の緊縮政策を真逆に転換させたかのような姿勢を打ち出したのである。
とりわけこの「日本化」を強く警告してきたのは、「ヘリコプターマネー」を提起して、緊縮政策からの大胆な転換を訴えた元英金融サービス機構(FSA、日本の金融庁にあたる)長官・アデア・ターナー氏である。氏は、著書『債務、さもなくば悪魔 ヘリコプターマネーは世界を救うか? 』（日経BP 2016/12/23)の中で、「本書の英語版を書き終えた2015年時点で、世界経済が過剰債務に起因する低インフレと低成長の罠にはまっていて、かつタブーとされた大胆な政策を実施しなければ脱却できないことは既にはっきりしていた。この1年でそうした現実はさらに明白になったが、どこよりも明白なのが日本である。」と指摘している。氏は、「金利がきわめて低い水準に達すると、さらに引き下げても個人消費や設備投資を刺激する効果は低い。そして、この一年の日本やユーロ圏のようにマイナス金利が導入されると、名目需要に対する効果はマイナスになるかもしれない。超低金利がもたらした結果として何より明白なのは、既存の資産保有者の資産が増加したことである。英国では、2008年以降、1人あたりの所得は2%しか増えていないが、既存資産の残高は30%増加している。景気の回復力は弱く、その果実は平等に分配されていない。政治的な反発から英国はEU(欧州連合)離脱を決め、米大統領戦で共和党のドナルド・トランプ候補が躍進しているが、それは驚くべきことではない。」と強調している。そして、「近い将来、日本政府が現在の政赤字を黒字に転換し、債務残高で持続可能水準にまで引き下げることができるという信頼に足るシナリオは存在しない。物価が２％の目標に達することも見込めない。」と断言している。これらの指摘は、世界に広がる「日本化」の実態と問題点を正確についていると言えよう。
同記事は、志位氏は、「党首のみなさんはじめ５５人の国会議員に応援に入っていただき、本当に心のこもった演説をしていただいた。気持ちのいいたたかいができ、共闘が一歩進んだ。次につながる財産ができました」と感謝を述べました、と続き、最後に、どの部屋でも「大健闘だった」「素晴らしい候補だね」と歓迎され、志位氏らは「国会でもがんばりましょう」と語り、握手を交わしました、と結んでいる。
11/6、ＩＭＦ（国際通貨基金）は、欧州経済に関する最新情報を発し、ドイツ・バーデン＝ヴュルテンベルク州の乗用車製造現場の写真を冒頭に掲げ「世界の他の国々と同様に、ヨーロッパの貿易と製造業は弱体化しています。 この減速が他の経済分野に拡大しているいくつかの兆候があります。 」（